コラム

【海外コラム】ラストクリック・アトリビューション・モデルを越えなくてはならない3つの理由

Google Analytics Product Marketing ManagerのAdam Singer氏によるコラム。

3 Reasons to Go Beyond Last-Click Attribution
http://www.clickz.com/clickz/column/2241040/3-reasons-to-go-beyond-lastclick-attribution

本コラムではラストクリック・アトリビューション・モデルを越えて、全てのチャネルを重視することでマーケティングの成果を最大限に上げられる理由を3つ挙げている。

要点を述べると、
1.現代の購買の方法はディバイスやプラットフォーム、ウェブサイトを横断している。
消費者はSNSを駆使し、モバイル機器を使い、様々なディバイスを用い情報を仕入れながら購買活動をしていることを数値を示しながら紹介している。

2.ラストクリック・アトリビューション・モデルはサポートしてくれるプレイヤーを邪魔する。
ここではバスケットボールをたとえにアシストの大切さを述べている。

3.まもなくラストクリック・アトリビューション・モデルがあなたのマーケティングを最下位にする。
多くのマーケティング担当者が戦略的にアトリビューションを用いており、ラストクリックに執着していると競合に遅れをとってしまうと主張している。

最後に「デジタルマーケティングの世界はより複雑に成長している。しかし、いいニュースとして貢献度を簡単に測定したり、動かしたりを可能にする良い新しいツールが続々と出ていることだ。そのためソーシャルやモバイル等の新しいチャネルの価値をとらえる考え方を高いレベルで持つべきである。」と締めくくられている。

詳しい内容は上記リンクを参照してほしい。

コメント

【国内コラム】2012年・2013年のディスプレイ広告市場に関するDAC取締役CTO徳久昭彦氏インタビュー(ExchangeWire Japanより)

ExchangeWire Japanが株式会社プラットフォーム・ワン 代表取締役社長CEO 兼 デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(DAC)取締役CTOの徳久昭彦氏へインタビューを行った。テーマは「ディスプレイ広告市場について、2012年の振返りと、2013年の市場予測について」であった。

日本版、広告テクノロジー業界マップ2013(ディスプレイ広告)&2013年業界予測:DAC徳久氏インタビュー
http://www.exchangewire.jp/2013/02/06/display-landscape-jp-2013-dac-tokuhisa/

徳久昭彦氏によると、2012年はリスティング広告にくらべ、ディスプレイ広告が台頭してきた。特にDSPやRTBなどデータを使っている広告では感覚値でいうとおそらく倍以上伸びたのではないか。その中でデータがとても重要であるが、データオーナーが誰であるのかが分からない状況を危惧しており、社内で責任を持ってデータを管理する人材の確保が難しく重要であると述べている。社内だけでなく、専門家という意味で独立系のコンサルティング会社にもそれらの人材を期待するべきだという。
さらに徳久氏が一番注目するのは動画コンテンツで、PCとスマートフォン、タブレットも含めて動画を活用してコンテンツがリッチ化されることを期待しているという。

そして、2013年のDACの注力ポイントとして、データを活用できるようなプラットフォームや、もっとしっかりしたアトリビューション分析サービスをご提供していきたいと述べる。バナーとリスティングだけのアトリビューションだけだと評価しにくく、バナーとリスティング広告の間にはたくさんのエンゲージメントを高めているコンテンツが本来あるはずで、そこをノーカウントでリスティングとバナー広告で効果を測定するのはおかしいと指摘する。

最後にデジタル広告の場合、トライ&エラーが可能でクライアントの商品やサービスそれぞれの特徴によってフィットする場合とそうでない場合を見極め使った上で効果をみることを推奨している。さらに、テックプロバイダーっていう立場から、プロバイダーはどんどんテクノロジーを磨いて進化させているつもりでいるため、テクノロジーの善し悪しを早計に考えないで、どんどん問題点をフィードバックし、一緒に育てて進化させることが重要だと締めくくった。

詳しいインタビュー記事は上記のリンクより確認してほしい。
リンク先には『広告テクノロジー業界マップ』も掲載されている。

コメント

【国内コラム】72社のWEB担当者に聞くーアドテクノロジーなどの理解度、実施状況や導入意向について(AdverTimeより)

72社のWEB担当者に聞く
前編http://www.advertimes.com/20130115/article99031/
後編http://www.advertimes.com/20130116/article99108/

2012/12、雑誌「宣伝会議」がアドテクノロジーなどの理解度、実施状況や導入意向について大手メーカー・サービス業などを対象に72社のWEBマーケティング担当者に匿名のアンケートを行った。

その結果2013年のWEBマーケティング関連予算は、7割の企業が「増加傾向」または「前年並み」という回答を得られたという。

その中で、ディスプレイ広告配信のための統合プラットフォームである「DSP(Demand Side Platform)」・アトリビューション・ビッグデータなどのテクノロジー関係用語の理解度を調査した。
以下の図のような結果が得られている。

202-chart_11.png

アトリビューションに関しては全体の7割に当たる72人中51人が理解していると回答。しかし、10人は「聞いたことがあるがわからない」、6人が「聞いたことがない」と回答している。

そして、スマートフォンサイトの最適化・スマートフォン向けのアドネットワーク・DSP・アトリビューションに関し、その導入状況や実施意向に関しても調査し、以下の図のような結果が得られた。

203-chart_21.png

アトリビューションは現状では実施に至っているのは12社(16.6%)だが、「実施していないが興味はある」という回答が37社(51.3%)に上っている。

回答企業などその他の詳細に関しては上記URL並びに1月15日号の宣伝会議に掲載されている。

コメント

【海外コラム】FacebookのプロダクトマネージャーDavid Baserが語るアトリビューションのロードマップ(AdExchangerより)

Product Manager David Baser on Facebook’s Attribution Roadmap
http://www.adexchanger.com/social-media/product-manager-david-baser-on-facebooks-attribution-roadmap/

Facebookはすでにアトリビューションの領域において重要なプレイヤーである。特にオフラインやFacebook外で起こったコンバージョンをモバイルとデスクトップ上の広告に結びつけるマルチデバイスのインプレッション分析ができることは大きな価値を持つ。全てのインプレッションがFacebookのユーザーIDと結びついているため、多くのアトリビューション・プラットフォームでの常套手段であるCookieは必要ない。

最近のFacebookの動きや情報などを見るとFacebookがアトリビューションシステムを積極的に推進していることがわかる。

例えば、今週Facebookは消費者が接触するメディアに供給されるFacebook広告とオンラインコンバージョンのつながりを追うコンバージョントラッキングと最適化のシステムを発表した。このシステムは例えば登録や購入、Eメール登録など、広告主が設定するアクションを起こしやすいユーザーを特定するための、Optimized CPM (OCPM:CPM最適化機能)とよばれる顧客クラスタリングアルゴリズムを用いている。(Facebook Studioのブログより)

オンラインコンバージョントラッキングの未来を見据え、FacebookのプロダクトマネージャーであるDavid Baserは広告主がオウンドメディアやアーンドメディアを含むオーガニックインプレッションを追跡できるように企業として動いているとAdExchangerに話してくれた。「ゆくゆくはその領域になにか提供しなくてはと思っている」と彼はいう。それについて詳細は以下のQ&Aで確認してほしい。

Facebook曰く、新しいコンバージョントラッキングと最適化ツールを使うことで、Fab.comはCPAを39%下げることができたとしている。そして政府組織である民主党知事協会(DGA)は従来のオンラインキャンペーンよりコンバージョン単価を85%下げることに成功した。β版の全てのテストキャンペーンを通じても、OCPM(CPM最適化機能)のアルゴリズムを適用してコンバージョンを計測した結果、同予算のCPCキャンペーンと比べて約40%もCPAが下がることがわかった。

Optim.al SocialのCEOであるRob Leathernは、Facebookが自らの領域を越えていくことこそが、Facebookの未来にとって重要なポイントであると述べている。「Facebookは、バックエンドで機械的に学習することによって、マーケターがターゲットを明確にしようと考えぬかなくてもターゲティングできるようにします。それによって、マーケターは”Facebookという領域” を超え、ウェブ全域やモバイルへも押し進めるシステムを構築することができるようになります。」

以下は先日のAdExchangerとFacebookのプロダクトマネージャーDavid Baserの対談である。

AdExchanger:(以下略)Facebookはクロスディバイスアトリビューションではどのような取り組みをしていますか。

David Baser:(以下略)一般のコンバージョン計測システムと同じように、我々はウェブサイトへ設置するかんたんなコードを広告主に提供しています。そのコードはユーザーが(あらかじめこちらが設定した)アクションをすると通知してきます。

一般のコンバージョン測定システムと大きく違うのは、他では広告を見たりクリックした時にユーザーにCookieを投下しますが、我々はユーザーがアプリかモバイルのどちらからのログインであったかに関わらずユーザーを識別することができます。

もし顧客のウェブサイトでユーザーがアクションを起こし、通知が帰ってきたら、それはCookieIDでなくユーザーIDにもとづいて結びつけます。

一度我々のシステムがcookieでなくユーザーIDに基づいたことで、我々はウェブやモバイルそして、デスクトップのマルチブラウザでさえも矛盾のないアトリビューションを行うことができます。

もしモバイルのニュースフィードで「ウェブサイトはコチラ!」と書かれた広告があり、そのリンク先のサイトがモバイル対応になっていなくても、ユーザーが次の日に訪問しようが、次の週に訪問しようが、アトリビューションは問題なく計測されます。

Facebookにとってのアトリビューションのロードマップはどうなっていますか?

いま現在、我々の焦点は2点あります。ひとつは、計測システムを可能な限り広げること。そして二つ目は、計測の最適化クオリティをあげていくことです。

長い時間をかけてでもあらゆる広告をまたいで計測できることがとても重要であると我々は感じています。我々はアトリビューションや測定にとってより矛盾のないシステムを用意しています。そして、ユーザーがタブレットを使ってもデスクトップPCを使っても携帯を使っても混乱しません。

我々は考えうる最先端をいきたい。そして長い時間をかけ、地上にある全ての通信装置で機能するより効果的なアトリビューションのシステムを作りたいと思っています。

オウンドでもアーンドでも、Facebookにおけるオーガニックコンテンツのインプレッショントラッキングに関してはいかがでしょう。それに関しても提供するつもりですか。

まずお知らせしたいのは、我々はオーガニックコンテンツにおけるコンバージョンの測定はとても重要だと理解しています。いま、我々の提供するものに関してまだ内部で評価をしている状態です。自社のソリューションとして提供するには少し時期尚早ですが、第三者のソリューションを提供する予定はありません。

我々はもちろんそれを重要視しています。時期がくれば何かしら提供しなくてはと思っています。

コンバージョン計測とOCPM(CPM最適化機能)のグローバル展開にどれくらい力を入れていますか。

今のところ、β版として提供するために、クライアントと密に連携しています。現時点では限定数百クライアントですが、迅速に拡大できるよう努めています。システム自体は全ての国・言語で広告主がご利用できるようになっています。

ウェブサイトのコードを変えるとなるといずれの場合もすべての広告主が活用するには少し時間がかかります。

もう少し詳しくどのように動くか教えてくれませんか。

我々はユーザーを集合した匿名のクラスターを作ります。いつでもFacebook上もしくは広告主のpixelがインストールされたウェブサイトでユーザーがなにかアクションを起こすと、そのアクションが集合しているクラスターに反映される仕組みになっています。その集合しているクラスターはFacebookやFacebook外でのつながりやアクションから得る全ての信号を元に構成されています。

それにより、どのような個性を持った人がある特定のアクションを起こしやすいのかを我々は理解しようとしているのです。「広告主」が求めるアクションを特定したとき、購買や登録など、我々は同じようなアクションをしそうなユーザーを探すのです。そしてそのセグメントに広告を切り替えていきます。

そうすることで広告主には配信システムの自動化を提供でき、CPCの計算や最適化の向上につながっていきます。

コメント

【国内最新情報】ロックオン、第三者配信アドサーバ事業参入へ(MarkeZineより)

ロックオン、第三者配信アドサーバ事業参入へ
http://markezine.jp/article/detail/17055

2013/1/16、業界シェアNo1広告効果測定システム『アドエビス』などのマーケティングツールを提供するロックオンが第三者配信アドサーバ事業へ参入することを発表した。今回のリリースにより、従来のアドエビスの全機能に加えた形で、第三者配信アドサーバ機能が利用可能となる。

アドエビス第三者配信アドサーバ機能は、『ViewThruエビス』の機能として提供され、一般的な第三者配信アドサーバ機能に加えて、「アドエビス」の全機能と統合できるため、複数のDSP、リスティング広告、SEO、アフィリエイト、メールマガジンといった様々なWEBマーケティングを包括して、アトリビューション分析を行うことができる。
新サービスは2013/2/4より利用可能になり、第三者配信アドサーバとしては国内最安値レベルの価格(※同社調べ)に設定することで、第三者配信市場の更なる拡大を目指す。

同社は2月初旬に『第三者配信アドサーバViewThruエビス』お披露目セミナーと題しサービスに関する説明会も開催する。

その他詳細は以下のURLを参照ください。
ロックオンニュースリリース:http://www.lockon.co.jp/release/2936/
ViewThruエビス詳細:http://www.ebis.ne.jp/viewthru/

コメント

【国内コラム】2012年をちょっと振り返ると・・・「アトリビューション」について(業界人間ベムより)

2012年をちょっと振り返ると・・・
http://g-yokai.com/2012/12/2012-2.php

広告マンは今こそ自らのスキル改革を!デジタル&インタラクティブに発想するブログ「業界人間ベム」がデジタルマーケティングの2012年を振り返っている。

はじめにDSPの普及と課題に関し触れ、「アトリビューション」・「トータルアトリビューション」に関しても2012年を振り返った。
以下はその引用である。

“「アトリビューション」はバズワードとしてはかなり浸透したが、実践にもまだほど遠い。第三者配信サーバーでコンバージョンパスデータを取得するのはいいが、そもそもリ・アロケーションするために必須の入札コストデータなどを捕捉しておかないと意味がない。こうした整備がされ始めるのはやはり来年2013年からだろう。”

“当然、マス広告を含めた「トータル・アトリビューション」も今年認識はされ始めたが、実行に着手できるのは来年からとなりそうだ。デジタルのマーケティング装置を使って、ネットだけでなく、マーケティング施策全体の最適化を目指す流れは始まりつつあると言っていい。”

“そういう意味では、もろもろ本格的な動きは2013年に持ち越した。”

コメント

【国内コラム】Fringe81が開催した第三者配信アドサーバーの真の価値を訴求するセミナーのレポート(MarkeZineより)

第三者配信アドサーバーを武器にせよ!今こそ、進化するアドテクノロジーの恩恵を享受できる環境構築を
http://markezine.jp/article/detail/16807

『アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法』の著者の一人である田中弦氏が代表取締役を務めるFringe81。同社では今年の5月より、第三者配信アドサーバー「digitalice(デジタリス)」の提供を開始しており、現在稼働中のキャンペーン数は3,000にも上るという。第三者配信の真の価値を訴求するため、Fringe81はセミナーを開催した。

内容は以下の通り。
・今さら聞けない第三者配信(3PAS)
・3PASが提供する3つの価値
・全ての始まりは、計測の指標をそろえることから
・第三者配信アドサーバーを使いこなす、武器にする
・事業拡大への3PAS活用術

最後の「事業拡大への3PAS活用術」では
株式会社ブレインパッド アナリティクスサービス部 ゼネラル・マネージャー 佐藤洋行氏
株式会社オムニバス 取締役COO 矢野茂樹氏
Fringe81株式会社 代表取締役 田中弦氏
のトークセッションが取り上げられている。
3PASを取り巻く現状について3PASをクライアントにいかに提案してきたか、洪水のような情報といかき向き合っているか等の話題が出ている。そして3PASによるアトリビューション分析の提案方法等にも言及している。

コメント

【国内コラム】MarkeZineが統合管理ツールKenshoo Enterpriseを活用したアトリビューション分析と最適化を簡単解説!

誰でもできる!アトリビューション分析と最適化 ~82%売り上げが増加したAccor Hotelsの事例
http://markezine.jp/article/detail/16830

2012/12/11、MarkeZine編集部に常駐しているアドテクノロジー関連の最新動向や活用状況をウォッチしているアドテクノロジー研究会がアトリビューション分析と最適化に関する解説記事を掲載した。

インターネット広告の統合管理ツールであるKenshoo Enterpriseの活用を例に、誰でもできるアトリビューション分析と最適化について解説している。

内容は以下の通り。
・そもそもアトリビューションって何だろう?
・アトリビューションの第一ステップ
・アトリビューションの肝は適切なモデル選択
・評価軸に基づいたキャンペーンの最適化
・Accor Hotelsの事例:アトリビューション最適化により、82%売り上げ増加
・誰でもできるアトリビューション

コメント

Google商品リスト広告(PLA)でなぜアトリビューションが重要な位置を占めるのか

Why Attribution Really Matters For Product Listing Ads
http://searchengineland.com/why-attribution-really-matters-for-product-listing-ads-140498

旧Efficient Frontier(現AdobeのDirector, Business Analytics)のSiddharth Shah氏によるコラム。
11月から12月にかける米国の年末商戦では広告主は相当の量の予算をGoogleの提供する商品リスト広告(Product Listing Ads/PLA)にかけている。商品リスト広告は商品の画像、名前、価格、店名や企業名などの商品情報を Google の検索結果ページに掲載できるサービスであり、従来の検索連動型広告とは違った影響をユーザーに与える可能性を持っている。

おそらく商品リスト広告では広告面に画像を掲載するため、ユーザーはセールスファネルの早い段階で画像を目にする等をして影響を受けるはずだ。もしそうだとしたら、商品リスト広告は一般的な検索連動型広告のアシストをしているのだろうか。さらにいえば、商品リスト広告は検索連動型広告のボリュームとROI両方で大きな影響与えるものとなるのだろうか。

商品リスト広告のキャンペーンをいくつか分析してみると、均等配分モデルのアトリビューションを用いると商品リスト広告のキャンペーンの効果をしっかりと計測できていることがわかる。
まず、どれだけの小売の広告主が商品リスト広告にお金をかけているのだろう?

小売店が商品リスト広告にかける予算はGoogleを利用した広告費のうち8%

数十社の小売店を対象にした商品リスト広告に関する分析では、商品リスト広告の利用額は平均でGoogleを利用した広告費全体の8.4%くらいである。(中央値はで7.1%)また、30%以上も商品リスト広告に使っているところもあった。

このデータから、どんな小売店も商品リスト広告をほかの検索連動型広告と変わらず重要視するべきだと見てもよいだろう。

197-IMG_Why Attribution Really Matters For Product Listing Ads01.jpeg

商品リスト広告キャンペーン複数回の来訪が大きな役割を担う
ユーザーがまず一回検索行為をしたがコンバージョンにいたらず、結局2回目以降の検索行為でコンバージョンに至ることをAssisted paid search funnelsという。商品リスト広告の有無はそれに大いに影響を与える。

198-IMG_Why Attribution Really Matters For Product Listing Ads02.png

上の図は、商品リスト広告が含まれていたときとそうでないときのアシストされてコンバージョンに至った割合の違いを示している。商品リスト広告がキャンペーンの一部となっているとき、コンバージョンに至るアシスト率がキャンペーンの一部になっていない時に比べ、とても高い結果をだしている。
つぎに注目したいのがラスト重視モデルのアトリビューションが商品リスト広告のパフォーマンスにどのように影響を与えているか、である。

ラスト重視モデルのアトリビューションは商品リスト広告の効果を過小評価させる
いくつかの広告主を対象に商品リスト広告のクリックを含むファネルを分析してみると、15%の広告主が商品リスト広告を最初にクリックしたのち、通常の検索連動型広告を用いてコンバージョンに至っていることがわかった。
つまりラスト重視モデルのアトリビューションでは15%の分だけ、商品リスト広告からのコンバージョンに至った貢献度を測定できないことになる。

下の図での、広告主3(Advertiser 3)は15%にとどまらない大きな数字を測定できていないことになってしまう。本当に商品リスト広告の効果を測定するには均等配分モデルのアトリビューションでその貢献度を測らなくてはならない。

199-IMG_Why Attribution Really Matters For Product Listing Ads03.png

最後のまとめとしてポイントは3つ
・入札金額やデータフィードの最適化など効率の良い「商品リスト広告」キャンペーンの運用がとても重要になってきていること。
・「商品リスト広告」はサーチファネルの中でも早い段階からユーザーに働きかける。
・「商品リスト広告」においてはラスト重視モデルのアトリビューションではなく、均一配分モデルのアトリビューションが大切である。

Google商品リスト広告(PLA)についての詳細はこちらを参考に。
http://www.admarketech.com/2012/12/product-listing-ads.html

コメント

【US最新動向】Econsultancyが最新のデジタルマーケティングに関する報告書「マーケティングアトリビューションをよりよく理解する」を提供

Quarterly Digital Intelligence Briefing: Making Sense of Marketing Attribution
http://econsultancy.com/us/reports/quarterly-digital-intelligence-briefing-making-sense-of-marketing-attribution

Econsultancyはシリーズで出しているデジタルマーケティングに関する報告書「Quarterly Digital Intelligence Briefing」の最新版を2012/11/22に提供している。今回の報告書はAdobeとの共同で制作しており、「マーケティングアトリビューションをよりよく理解する」というテーマになっている。
全編を閲覧するには有料購読が必要だが、一部を抜粋したサンプルを配布しており、それも興味深いものである。サンプル版は上記URLページの前段「Downloads」の項目からダウンロードできる。

報告書はバランスよくBtoB・BtoCメインの企業、またクライアント側・代理店側と両方のデジタルマーケティングに従事するプロフェッショナル700名以上から集めた調査をもとにしている。
調査の対象となった地域はメインがヨーロッパ(特にUK)と北アメリカである。

報告書の目次は以下の通り:
・はじめに(Adobeによるマーケティングアトリビューションの有効性について)
・マーケティングアトリビューションで利益を生むために必要なこと
・モバイルとソーシャルメディアの選定方法
・一点集中型のアトリビューションモデルが目立つがテクノロジーは進化している。
・予期せぬ危険:アトリビューションを行う上での社内連携
・ジョージ・エドワード「すべてのモデルは間違っている、しかし中には役に立つものもある。」ー正しいマーケティングアトリビューションの始め方
・アトリビューションはすごい…でもオンラインのアトリビューションはその入り口に過ぎない。
・そしてー成功するための大切な信念とアトリビューションの将来について

以下の内容も含まれている:
・調査に回答した企業の半分以上が何らかの形でアトリビューションを実行している。4分の1はラストクリックのみの評価だけでなく、ラストクリック以外の貢献に対して予算を割いている。
図1あなた(もしくは顧客)は何らかの形でマーケティングアトリビューションを行っていますか?

194-marketing_attribution-blog-full.png

・89%の回答者がアトリビューションは利益を生んだと述べ、3分の1から4分の1の人はとても効果的に利益を生んだと述べた。
図2マーケティングアトリビューションはあなたの組織(もしくは顧客)に利益を生みましたか?

195-benefits_of_attribution-blog-full.png

・柔軟なアトリビューションを導入している企業に比べ、柔軟でない企業は半分以下の成果しかあげられていない。

また、上記の記事以降にEconsultancyが無料で公開した内容も合わせて紹介する。
(リンクは本投稿の最下部に示す)
・調査対象者が選ぶマーケティングアトリビューションの主な三つの効果は「デジタルでの支出を正当化する」(70%)・「ユーザーの最終アクション(購買など)までの行動(認知、情報収集など)を理解しやすくなる」(66%)・「メディアミックスを明確化する」(58%)
・49%のクライアント側の回答者はモバイルがマーケティングアトリビューションに対する関心をあげたと答えた。(それに同意しないと答えたのが20%であるのに対し。)また43%のクライアント側の回答者がソーシャルメディアの勢いがマーケティングアトリビューションに対する関心をあげたと答えた。
図3モバイルとソーシャルメディアの勢い

196-mobile_and_social_attribution-blog-full.png

・回答者はオフラインの情報をアトリビューションモデルに組み込むことに反対であると述べる人が多かった。またアトリビューションに導入するべきチャネルはすべてデジタルのもので、Eメール(80%)・リスティング広告(76%)・SEO(69%)などが上位である。
・マーケティングアトリビューションを効果的に行う上で障害となるものを2つあげるとしたらという問いで多くあげられたのは、プラットフォームとデータソースの違い(60%)・分析不足(38%)・アトリビューションを行う上での社内連携(26%)であった。

Econsultancy Research DirectorのLinus Gregoriadsは今回調査をうけて「ラストクリック偏重型の施策はデジタル産業を上手く回らせた、そして直接的な反応やパフォーマンスを見せるデジタル環境では多くの利益をもたらした。しかしながら、マルチチャンネルやデータ重視型の世の中で、細かい情報をすぐに利用可能な現状ではラストクリックだけを重視するのはギャンブルのようなものである。」と述べた。

Adobe EMEAのSenior Director, Neil Morganは「購買の流れがより複雑になり、企業はオンラインとオフライン等の異なったチャネルの相互作用を的確にもたらそうとしている。マーケティング担当者はウェブに対する活動に責任を持ち始め、支出の最適化を模索している。そのため、企業が予算をより効果的にコントロールするためのものとしてアトリビューションがついにメインストリームになったことを大変喜ばしく思う。」と述べた。

資料:
Adoption of marketing attribution driven by social and mobile
http://econsultancy.com/us/blog/11146-adoption-of-marketing-attribution-driven-by-social-and-mobile
Social and mobile drive interest in marketing attribution: new report
http://econsultancy.com/us/press-releases/6896-social-and-mobile-drive-interest-in-marketing-attribution-new-report

コメント